「ダイエット」の広告表現について

2023.6.28: ツイート

広告でやはりよく見受けられる表現として、「ダイエット」という表現は、事業者としては使用したい表現かと思います。そこで、このような「ダイエット」という表現は広告表現として認められるものなのでしょうか。

ダイエットは可能？

結論から言ってしまえば「ダイエット」という表示は、痩身効果を暗示するものであり、訴求力が強い反面、基本的にはいわゆる健康食品では表示できない、むしろ行政から良く指摘の対象となる表現となります。（ただし、食事の置き換えダイエットは除きます。）
それでは「ダイエット」という表現が認められる場合はあるのでしょうか。具体的に検討していきましょう。

「ダイエット」という言葉で問題となるのは、そのイメージの強さで、先に述べたとおり、痩身を暗示します。そして、痩身というのは商品によって発生する何らかの生理的な作用により、結果として「痩せる」こととなります。したがって、「ダイエット」（痩身）というのは、商品の二次的、場合によっては、三次的な効果（結果）となるため、「ダイエット」という表現は禁止されている訳です。

ダイエット効果を謳うには

そこで、「ダイエット」に繋がる効能効果を具体的にして表現をすることが考えられます。

つまり、糖質の吸収を抑えるのか、食後の血糖値の上昇を抑えるのか、脂肪の燃焼を助けるのか、脂肪の吸収を抑えるのか、ＢＭＩが減るのか、筋肉を鍛えるのか、食事の置き換えなのか等、商品の効能効果を具体的にするということです。

その上で、その効能効果が、商品の性質上表示できるものなのかを検討する必要があります。昨今では健康食品の中でも機能性表示食品等で、上記の例示（糖の吸収を抑える等）を挙げている商品が増えています。直接「ダイエット」という表示はできなくても、間接的な効能効果を表示することで、「ダイエット」という表示に近い訴求力を得ようという商品が多く販売されるようになってきています。

以上見てきたとおり、「ダイエット」という表示は基本的にできませんが、それに近い表示は認められる方法はあります。商品によって、表現できる内容は変わりますので、お悩みの際はご相談下さい。

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丸の内ソレイユ法律事務所は、2016年、弁護士業界ではいち早く美容健康分野に対するリーガルサービス提供を開始し、現在では健康博覧会、ビューティーワールドジャパン、ダイエット＆ビューティーフェアでの薬機法セミナー講師を務めるなど、美容健康業界に対する広告適正化に向けての啓蒙活動も行っている法律事務所でございます。

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広告は文章だけでなく、広告全体から判断されます。
ダイエット・痩身効果系や若返り系のワード以外にも、ビフォーアフター写真のようなダイエット・痩身効果や若返りを暗示する写真やイラストでの表現も薬機法違反の対象となりますので注意が必要です。
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